「日本核武装論」ＶＳ「生存税導入論」

今日はひょんなことから、久しぶりに会った知人のＫ氏と飲んだ。
Ｋ氏は５７歳で、いわゆる「団塊の世代」の典型だが、この前の総選挙の話から、５年後には否応なしにやってくるこの団塊世代の老後の問題について、酒の勢いで破天荒な議論になった。
Ｋ氏は、年金改革だの消費税ＵＰだのの小手先では、団塊世代の膨大な老後福祉財源を賄えるわけがない、と言い、究極の財源として防衛費のほとんどを削減して年金資金に充てる・・・。
そのための「日本核武装」論である。
機関銃だの戦車だの戦闘機だのイージス艦だのは全部売り払って、自衛隊員も９割は解雇して、そのかわり、核爆弾を５個ぐらい作って、仮想敵国に向けて配備する。ちょっとでもチョッカイ出してきた国へは、即核爆弾の報復。まあ、その逆報復で日本も滅びるだろうが、どっちみちこのままでは、団塊の世代とともに日本は滅びるのである・・・
と、まあ、なんともハチャメチャな議論であるが、そこにはチョットだけ団塊世代の真摯な焦りのようなものが垣間見えた。
一方、僕が持ち出した財源改革論は、もう２０年前からの持論？だが、「生存税」の導入である。
そもそも、このまま医療が進歩して、遺伝子治療なんかが実用化していくと、日本人の平均寿命は１２０歳、１５０歳へと際限なく伸びていく可能性がある。そうなれば、老人福祉の根本的な発想の転換が必要になる。で、６０歳を超えたら年齢に応じて「生存税」を払ってもらう。払えない、あるいは払わない人は、まあ死んでもらうのも酷だから、一種の収容所を作ってそこに入ってもらう。文化的な生活は剥奪され、最低限の生きるだけの生活を強制される。収容所は、プーチンと話をつけて北方の２島ばかりを分けてもらう。
こりゃぁ、Ｋ氏の論よりハチャメチャだが、近未来ＳＦのネタにはなりそうか・・・(^o^;